屋外広告を見た人の【33.7%】がインターネットで調べている | 株式会社リーピー代表のブログ株式会社リーピー岐阜県内最大手のWeb制作
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  • 公開日:2019年02月11日
  • 更新日:2019年02月11日

屋外広告を見た人の【33.7%】がインターネットで調べている

屋外広告を見た人の【33.7%】がインターネットで調べている

2019/2/5に屋外看板サーチさんが、おもしろい統計データを公表していました。

Q. あなたは、屋外の広告物を目にしたあとに、下記のなかで実際にとった行動はありますか?

A. 第一位:インターネットで調べた。(33.7%)

https://kanban-search.com/news/detail.html?CN=261364

これは、就職活動をしている人の約90%が、どこか求人媒体でその企業のことを知った後に、インターネットで検索して、その企業のWebサイトを見ている、という行動に似ています。

車社会の地方都市だと、屋外広告はよく目にしますし、屋外広告により、新しい企業やお店を知る機会も多いかと思います。

当社もWebマーケティングによる、地域集客を強みとしていますが、地域ビジネス(商圏のあるビジネス)を展開する場合は、Webだけで100%問題無い、とは全く思っていません。リアルの広告媒体(屋外広告、フリーペーパー、チラシ等)も、必要な業界には必要だと考えています。

考え方としては、あくまで、「掛け算」の考え方です。

広告による企業PRでも、求人媒体での採用強化でも、その内の何割かはWebサイトを見に来ている、という「受け皿」としての役割もWebサイトの役割です。

Webサイトは、Webサイトだけの新規開拓力で、費用帯効果を見られがちですが、結局は様々なアプローチを組み合わせて、Webサイトで受け止めている企業が一番うまく行っているように感じます。

実際、当社の建築系のクライアントでも、Webサイトには当然力を入れ、SEO(検索結果の上位化)でも複数キーワードで上位を確保し、その上で、リアルの世界ではチラシや屋外広告なども活用されています。「それは予算があるからだよ…。」、とよく言われますが、世の中の伸びている会社で広告費を使っていない会社は無いと言っていいほど、自社のPRに予算を割かないことが、実はなかなか伸びない原因だったりもします。最近読んだ、年商10億円を目指すことをテーマに書かれた経営に関する本では、せめて売上の8%は広告予算に当てるべき、と書かれていました。

売上の8%も広告に当てたら利益が無い、と考えるのではなく、8%分の広告費を当てられるだけの粗利を確保できるサービスにPRする商材は絞り、まずはそこの分野でポジションを築いていくことも経営の大事な考え方だと思います。

「●●に強い会社」というブランディングが、結局その他提供できるサービスのクロスセルにも繋がるので、一点突破が結局は一番早いというわけです。(様々なサービスをクロスセルするべきかという考え方は、企業フェーズによって、考え方を変えないと、逆に伸びないので、適切な判断が必要です。)

この広告予算の考え方は、リアルの広告(屋外広告、フリーペーパー、チラシ等)やネット広告(リスティング広告等)への投資という考え方もありますが、全ての予算を実際の広告に投資するのではなく、ブログなどのコンテンツマーケティングへの投資(場合によっては外注してでも記事を増やす外注費としての投資)、事例の数を増やすためにクライアントにインタビューをさせて頂くために時間を確保する投資(ここでは自分の人件費が投資の意味合い)など、集客を増やすためには、いろんな考え方があると思います。当社としては最近では、Webサイトを高速化させ、閲覧速度を上げることで問い合わせ数を増やすことも、十分に効果の期待できる投資だと考えています。(コンバージョン率/反響率は、Webサイト閲覧速度に影響しますので、高速化することで問い合わせも増やせる、という意味です。)

Webへの投資は「受け皿」という意味でも、「新規開拓」という意味でも効いてきますので、僕らもクライアントでの実績をさらに増やし、全国のお客様に対し、Webマーケティングによる地域集客のさらなる支援を推し進めていきます。

株式会社リーピーは、「Webで地方をおもしろくする」というビジョンのもと、私たちが最も得意とするWeb制作とWebマーケティングにより、地域ビジネス(商圏があるビジネス)を展開されている企業様向けの地域集客支援と、全国に向けた販売を行うEC(ネット通販)の支援を行っている会社です。
現在では地元岐阜県だけではなく、全国からお問い合わせをいただいており、私たちも実際に様々な地域に足を運び、地域の現状をお聞かせ頂くことで、そのエリアに合ったWebによる解決策をご提案しております。企業拡大や地域No.1を目指されている方は、まずは無料相談からお気軽にお問い合わせください。

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