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Webサイトが必要なさそうな電子部品や建材業界でも、取引のキッカケは約43%がWebサイト

Web広告研究会、BtoBユーザーの取引先変更状況を調査 
「取引先変更の約4割は企業Webサイトがきっかけ」

【調査概要】
調査対象:BtoBビジネス3業種(電子部品・材料/建材・住設機器/ドキュメントソリューション)において過去5年以内に取引先を変更したことがある企業担当者
調査方法:インターネットによるアンケート調査
調査期間:2015年10月9日~10月14日
回収数:3000人
※出典:公益社団法人日本アドバタイザーズ協会 Web広告研究会

こちらの統計によると、取引先の変更を検討する際に、その接点となった媒体は「企業Webサイト」が42.5%で最も多いとのことです。統計元が電子部品や建材業界ということで、そもそも広告費が多くない業界ですら、いわゆる“足で稼ぐ営業”ではなく、Webサイトの重要性が高まっているというおもしろいデータです。これが広告をよく用いる業界であれば、なおさらWebサイトの重要性は増しているのではないかと思います。

よく、「業界的にホームページは要らないんだよね。」というお話を聞きますが、もはや、そういう時代ではないのではないかと思います。これまで要らなくても良かったと思っているだけで、本当はホームページを持っていたら、得られていた受注もあり、過去の機会損失に気づいていないだけではないかとも思います。

また、採用の面で考えてもWebサイトは重要だと考えます。今、地元岐阜市の有効求人倍率は正社員で1.76%、パートで2.09%です。(*2015年11月実績/岐阜市労働局発表)
有効求人倍率はハローワークの数字なので、ここにはハローワークに出していない人材派遣の求人などは含まれません。そのため、実際の求人数はもっと多くなります。企業サイドから見ると、完全に採用難です。

ざっくり言うと、100人の人がいて、176件の求人が出ています。
これをWebサイトで例えると、

「自社へのアクセス数が確保できないかもしれないな…。」(=競合が175件あり、人は100人しかいないため、自社の求人を見てもらえる確率が下がる。)

「じゃあ、その分、コンバージョン率(反響/問い合わせ)を上げにいこう!」

という改善はごくごく当たり前で、すぐに思いつきます。

では、この採用におけるコンバージョン率を上げる方法は何かというと、応募者が見て、比較検討するWebサイトを充実化させることではないかと思います。(こちらの統計データに関しては後日blogに書きます。)

しかしながら、自社のWebサイト上での情報は充実していないのに、折り込みチラシや求人ポータルサイトには採用費(広告費)をそれなりの金額でかけている会社は日増しに増えているように思います。

広告をかけてうまくいかない時に、その使用した広告が原因だと考えてしまいがちですが、すべては「アクセス人数」×「コンバージョン率」が「結果」なので、「コンバージョン率を上げる」=受け皿となるWebサイトを見直す、という選択肢も広めていきたいと思います。

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